エネルギー
週初の取引では、米国とイランの対立激化を背景に原油価格が急騰し、エネルギーコストの大幅上昇が米国経済の成長を鈍化させる可能性への懸念が強まりました。これを受け、米株価指数先物は大きく下落しています。ダウ先物は1,000ポイント以上下落し、S&P500先物とナスダック100先物もそれぞれ2%超の下落となりました。
市場のボラティリティの多くは原油市場の動きが主導しました。WTI原油は約25%急騰し、1バレル＝112ドルを突破。ブレント原油も113ドルを上回りました。価格急騰の背景には、世界の主要な原油輸送ルートであるホルムズ海峡の閉鎖が続く中、中東の産油国が生産を削減したことがあります。クウェートは減産を発表し、イラクの生産量も約70%減少したと報じられており、供給不安が一段と強まりました。
アジア市場では、韓国の総合株価指数が月曜日に8%以上急落しました。下落は主に主要テクノロジー株の大幅安が主導しました。
金価格は週初のアジア時間に下落しましたが、心理的節目となる5,000ドル付近では一定の下支えが見られました。今回の下落は原油価格が約25%急騰したことを受け、インフレ懸念が高まり、米連邦準備制度理事会（FRB）による近い将来の利下げ観測が後退したことが要因とみられます。また、この動きは米ドルを2025年11月以来の高値水準へ押し上げました。
ドル指数（DXY）は月曜日のアジア時間に99.60を上回り、2025年11月下旬以来の高値を記録しました。中東の地政学的緊張の高まりを背景に、安全資産としてのドル需要が強まったことが背景にあります。
ただし、米ドルには弱い雇用統計が重しとなる可能性もあります。2月の非農業部門雇用者数は9万2,000人減少し、市場予想の5万9,000人増を大きく下回りました。前月は12万6,000人増へと上方修正されています。地政学リスクの高まりはドルを支える要因となっていますが、労働市場の弱さが短期的な上昇余地を抑える可能性があります。
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