エネルギー
水曜日のウォール街は軟調な展開となり、S&P500は0.7％下落、ナスダックは0.8％下落、ダウ工業株30種平均は600ポイント超下落しました。米国とイランの緊張が高まる中、原油価格と米国債利回りの上昇が投資家心理の重しとなりました。
米株価指数先物は木曜日早朝も下落しました。S&P500が9週連続の上昇を終えたことに加え、中東情勢の緊迫化と原油価格の急上昇を受けて投資家が反応したためです。S&P500先物は0.4％下落、ナスダック100先物は0.5％下落し、ダウ先物はほぼ横ばいで推移しました。
テクノロジー株も売り圧力を受けました。Broadcomが時間外取引で急落したことが重しとなりました。投資家は現在、生産性指標、単位労働コスト、週間新規失業保険申請件数などの重要な経済指標に注目しており、これらは米国経済の健全性を見極める手がかりとなる可能性があります。
アジア太平洋市場も木曜日は下落しました。米国とイランの緊張激化が原油価格を押し上げ、インフレや世界経済成長への懸念を強めたことで、前日のウォール街の下落を引き継ぐ形となりました。
地域市場では日本が下げを主導し、前日に過去最高値を更新した日経平均株価は1.7％下落、TOPIXは1.0％下落しました。
原油価格は木曜日、外交面での進展が見られる兆しを受けて、市場心理がやや改善したことから小幅に下落しました。ブレント原油は1バレル97ドル前後、WTI原油は95ドル前後まで下落しました。前日には両指標とも約2％上昇しており、その上昇はイランによるクウェート攻撃や、ホルムズ海峡近くでの米軍の軍事行動など、敵対行動の激化を背景としていました。
金価格は木曜日、1週間ぶりの安値を上回って推移したものの、上昇モメンタムを強めることはできませんでした。米ドルがやや反落したことは一定の支えとなりましたが、米国とイランの交渉が依然として大きな障害に直面しているため、金の上昇余地は限られました。
同時に、原油価格の上昇はインフレの高止まり懸念を強めており、FRBが金利をより長く高水準で維持するとの見方をさらに後押ししています。
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