エネルギー
トランプ大統領が、米国とイランの和平協議決裂を受けてホルムズ海峡の海上封鎖を発表したことから、本日の米株価指数先物は寄り付きから大きく下落しました。情勢の悪化により、紛争長期化と原油価格の一段高への懸念が強まり、供給リスクの高まりを背景に原油価格は約8％急騰しました。
市場は直近、停戦期待を背景に上昇していましたが、今回の緊張再燃は不透明感が依然として根強いことを改めて示しています。投資家は引き続き、今後発表される企業決算を次の方向性を探る材料として注視しています。
米国の3月消費者物価指数（CPI）は大きく上昇し、前月比 0.9％、前年比 3.3％ となりました。主因は、イラン戦争を背景としたエネルギー価格の急上昇です。一方で、コアインフレ率は前月比 0.2％、前年比 2.6％ と比較的落ち着いており、基調的な物価圧力は依然として抑制されていることが示唆されました。
この結果、FRBにはなお慎重姿勢を維持する余地があるとみられています。市場では利下げ回数の見通しが後退しており、政策当局者はエネルギー主導の一時的なインフレ上振れよりも、より広範なインフレ動向を重視するとみられます。
アジア太平洋市場は月曜日に下落しました。和平協議決裂後に米国がイランの港湾に対する海上封鎖を実施したことを受け、投資家心理が悪化したためです。全体として、市場は地政学リスクの高まりと、エネルギー価格上昇による景気への影響を警戒し、慎重な地合いとなりました。
金価格は直近安値圏の4,630ドル付近から反発しました。背景には、米国とイランの外交再開期待を受けた米ドル安があります。ただし、地政学リスクの高まりはドルの支援材料にもなっており、金の上値は限定されています。
さらに、原油価格の上昇と米インフレ率の上振れを受けて、FRBによる利上げ観測が強まり、米国債利回りと米ドルが上昇しています。これらは引き続き金相場の上値を抑える要因となっています。
暗号資産市場は、最近の市場不安にもかかわらず、全体としては比較的安定しています。ビットコインは70,000ドルを上回る水準を維持しているものの、直近の地政学的緊張を受けて依然として上値の重い展開です。先物の建玉減少はリスク選好の後退を示しており、71,000ドル付近への小幅な反発が見られたものの、市場心理は弱含んでいます。
テクニカル面では、ビットコインには安定化の初期兆候が見られるものの、73,000ドル付近の重要なレジスタンスを上抜けない限り、全体としてはなお調整トレンドの中にあるとみられます。
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